○一般企業
○コンサルタント
○新規事業の経営者（起業）
○研究職など

○監査法人
○税理士法人
○企業の財務・会計部門など

○地方自治体、公共団体の職員
○NPO職員
○国税庁、税務署の職員、国税専門官、市役所等の税務課職員
○各種教育機関における教職員
○スポーツ施設職員
○サービス業など

○SE
○Webデザイナー
○ITコンサルタント
○オンラインビジネスなど

○中小企業診断士、物流技術管理士、販売士、商業施設士
○公認会計士、税理士、ファイナンシャルプランナー
○各種語学資格、各種情報関係資格

（注1） 当研究科を修了することで得られる資格ではありません。

（注2）上記の「取得を奨める資格」のほか、中学校教諭専修免許状（社会科）・高等学校教諭専修免許状（公民科）の資格があります。なお、教職課程についてはこちらをご覧ください。